資料ライブラリ

資料1：日本経済新聞：「やさしい経済学・人口減少時代の公共交通」，2018年6月（土井理事長）

資料2：土木学会論文集：「社会全体の支出抑制効果から見る公共交通が生み出す価値ークロスセクターベネフィットの視点から」,2014年（土井理事長共著）

資料3：大阪大学Co*Design：「愉しみの活動」に対して生活に身近な「都市の装置」が果たす役割​：活動内容と会話に注目して,2019年4月（土井理事長共著）

資料4：「汎交通」（交通新聞社）：「四方よしのまちづくりを支える鉄道」、2019年6月（土井理事長）

資料5：JCOMM（日本モビリティ・マネジメント会議）：「交通行動分析から見えてきた公共交通と人々の活動の実態」,2019年7月（土井理事長共同発表）

​資料6：自動車技術2020年4月号：「人口減少時代における交通政策」

​資料7：「1910（明治43）年のTOD」，日本都市計画学会：「都市計画」通巻346号,Vol.69,No.5,pp.30～33.，2020年9月.

資料8：「民間鉄道と都市開発の統合スキームー小林一三モデルの誕生と進化ー」土木学会誌第106巻第2号,pp.62

​～63，2021年2月.

資料9：「地域公共交通の価値をクロスセクター効果で定量化する」，交通経済研究所：「運輸と経済」第80巻第7号，pp.31～37，2020年7月．

資料10：「クロスセクター効果（CSE）で測る地域公共交通の定量的な評価」，交通経済研究所：「運輸と経済」第81巻第2号，pp.109～112．都市地域交通の社会的便益再考：日本交通学会第79回研究報告会シンポジウム，2021年2月.

資料11：「クロスセクター効果によって把握する既存の地域公共交通の定量的な価値」，交通学研究第64号，pp.19-26,2021年

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○共著論文（土井勉）

■西堀泰英・土井勉・安東直紀・石塚裕子・白水靖郎・中矢昌希：「30〜40歳代の活動実態と個人の意識の関係分析を通じた都市交通政策に関する考察」，運輸政策研究2019年21巻

■西堀泰英・土井勉・石塚裕子・白水靖郎・中矢昌希：「30歳代前半世代における生成原単位減少の実態に関する分析」，土木学会論文集D3（土木計画学）2016年72巻5号I_627-I_639　

■西堀泰英・土井勉・安東直紀：「利用実態と住民意識からみた住民主体の地域公共交通が果たす役割」，都市計画論文集2017年52巻3号818-824

■西村和記・東徹・土井勉・喜多秀行：「クロスセクター効果で測る地域公共交通の定量的な価値」、土木学会論文集D3、Vol.75, No.5 (土木計画学研究・論文集第36巻), I_809-I_820, 2019年

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外部リンク

■田中厳：松下政経塾塾生レポート：「公共交通を生かした、持続可能な国土・都市づくり」,2019年1月（田中研究員）（松下政経塾HP）

■西田純二：「Wi-Fiパケットセンサ商用化に至る課題克服の歩み—産学官連携が生んだ交通流動解析システム—」,情報処理学会デジタルプラクティス Vol.11 No.3（通巻43号），2020年度デジタルプラクティス論文賞受賞

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